ダイレクトメールを送付したあとに気をつけるべきこと

2016/08/09

こんにちは。株式会社anot（アノット）の矢口です。

効果的なダイレクトメールを送付するために、どのリストに、どのようなオファーを送るのかなど、ご担当者の方は常に頭を悩ませていると思います。また、制作段階でも印刷の具合はどうか、宛名リストの重複チェックや住所不備はないかと細かいところまで気を配っていますよね。

やっと配達会社へ納品し、あとはレスポンスを待つだけというその段階のとき。

ちょっと待ってください！

あと1つだけ確認しておいてほしいのです！

それは、そのダイレクトメールが届いたあとの問い合わせ先についてです。

「注文専用のコールセンターを置いているから大丈夫」「直通で担当部署あてにかかってくるから大丈夫」と思うかもしれません。でも、念のためもう一度確認しておいてください。

問い合わせは、注文に関するものだけではないかもしれません。その商品・サービス自体のことかもしれないし、それに付随したちょっとした疑問・質問、もしくは今回のダイレクトメール送付に使われた個人情報リストの入手経路かもしれません（こちらは実際結構多いです）。

問い合わせの電話を取る可能性のある全員が、今回どのようなダイレクトメールを発送しているのか、それに対して出てくるであろう疑問や質問にきちんと答えられるのかどうかを見直しておくべきです。

問い合わせをする人はその時点で、無反応の方よりは何かしら興味を持ってくれています。せっかく問い合わせをしてくれたのに、すぐに対応が出来なかったり、ダイレクトメールを送付したこと自体もよくわかっていなかったりすると、非常にもったいないのです。問い合わせをした方もがっかりですよね。

弊社でもダイレクトメールを送付する際は、メンバーに問い合わせが来る可能性がある日と、どのような内容のものを送ったのか必ず伝えています。問い合わせの電話にどのメンバーが出ても、すぐに話が通じるようにしてあるのです。

案外、関係者のみが知っていて、電話の受付担当は知らなかったということもあります。

受注を減らしてしまう危険性すらありますので、ぜひ周知して「もったいない」を防いでくださいね！